「海外で生活してみたい！」「海外旅行のような短期滞在ではなく、ゆっくり海外に長期滞在してみたい！」。
このような考えをお持ちの方はいらっしゃいませんか？「ワーキングホリデー」。
この制度はそのようなあなたにぴったりな制度です。
「ワーキングホリデー」、通称「ワーホリ」。
この制度を使うと、１年間という期間限定で海外に滞在することができ、また条件付ではあるが、働くこともできます。
現在、日本が提携を結んでいる国は、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、韓国、フランス、ドイツ、アイルランド、イギリスの８カ国。
年齢条件などもあり、基本的には一生のうちに１回のみのビザ発給となります。
今回はニュージーランドのワーキングホリデーについてご紹介したいと思います。
ニュージーランドのワーキングホリデーは、年齢が１８歳から３１歳の誕生日の前日までに入国することが条件になっています。
ビザの申請は、ニュージーランド移民局のホームページより、オンラインで申請します。
かつてはニュージーランド大使館へ申請書類を提出または郵送という方法でしたが、現在ではすべてインターネット上での申請となっています。
詳しくは、NZ移民局のホームページでご確認ください。
無事ビザが発行されますと、ビザの有効期間は１２ヶ月となっています。
その有効期間内にニュージーランドへの入国が必要となります。
そして、そのビザで初めてニュージーランドに入国した日より、最長で１年間の滞在許可がおります。
その間、ニュージーランド国外に出ることは可能ですが、国外に出ていた期間を再入国後に延長することはできません。
次回はワーキングホリデービザ申請の詳細です。
ニュージーランドへのワーキングホリデービザ申請の話のつづきです。
現在はニュージーランド移民局のホームページより、すべてオンラインで申請することになっています。
なお、ホームページはすべて英語表記になっていますので、さっそく申請の時点から英語力を試されることになりますが、ニュージーランドにこれから長期滞在してみようという方にとって、まずは英語の第一ステップということで、いよいよ「英語」とのおつきあいが始まっていきます。
日本国籍の方のワーキングホリデービザ申請代は無料となっています。
移民局ホームページより、まずは自分のＩＤとなるアカウントを作成します。
また、申請にあたっては「ＴＢ（結核）クリアランスの書類」の提出が必要になります。
２００６年７月２４日より、移民局からの指定医師制度(PANEL DOCTOR)が施行されており、指定先でのみ有効となります。
提出書類はすべて英語のため、以前は英語での診断書を書いてもらえる病院を探すのが大変でしたが、現在では数は限定されますが、受け入れに慣れている病院ですので、診断書の作成に手間取ることはないと思われます。
このＴＢクリアランス書類は、移民局の指定先に郵送することで提出となります。
審査の進捗状況は、ニュージーランド移民局ホームページの自分のアカウントページにてリアルタイムに確認することができますので安心です。
審査日数については、ＴＢクリアランス書類をニュージーランド移民局が受理してから、数日後に連絡があるとなっています。
ビザの申請が無事許可されますと、ビザのコピーをプリントアウトするよう指示があります。
プリントアウトしたものは、入国時の移民局の審査時に必要となる大事なものです。
ワーキングホリデービザは無事発行されましたか？次回は、ニュージーランドに向けての渡航準備についてです。
ニュージーランドにワーキングホリデー行く。
前回は具体的なビザ申請についてでした。
ニュージーランド移民局からワーキングホリデービザの許可がおりると、ビザが発行された有効日より１２ヶ月以内にニュージーランドに入国しなくてはいけません。
しかし、入国した時点から最長１年間の滞在許可がおりることになりますので、早く入国しなければ滞在期間が短くなるというわけではありません。
せっかく１年間という長期の滞在ができる制度。
しかも使えるのはそれぞれの国で１回きり。
１年間を有効に活用するためにも、どのタイミングで入国し、１年間をどのような計画ですごすのか、十分に検討して入国時期を決定することをお勧めします。
また、ワーキングホリデー制度で他のビザと大きく異なる点は、条件つきながらも働くことができるという点。
ニュージーランドでは、同一の雇用主の元では３ヶ月までしか働くことができないという条件がついています。
仕事については、日本から仕事を決めていくことはほとんど難しく、実際には現地に着いて、無料エージェントなどに掲示されているクラシファイド（求人をはじめ、売ります・買います、フラットメート募集といった広告の総称）や、ウエブサイトの情報などを元に求人先と直接コンタクトを取る形になります。
ニュージーランドは南半球のため、日本と季節が反対になります。
一般的には夏が観光シーズンとなり、観光業を中心に日本人の求人が増えます。
また、冬は南島を中心にスキーシーズンとなり、ウインタースポーツを中心に求人が増える傾向にありますが、一般的には求人は少なくなります。
１年間という期間限定、また同一雇用主での仕事が最長３ヶ月と制限があります。
渡航する時期なども、実際にどんな仕事をしたいのか、どの時期に行くのがいいのか、などのロングスパンの計画もある程度考えて、自分にぴったりな渡航時期を決めてみるのはいかがでしょうか。
ニュージーランドにワーキングホリデーで行く。
前回は渡航するタイミングについてのお話でした。
具体的に渡航する時期が決まれば、その渡航日にあわせたさまざまな準備を計画的に進めていくことになります。
まず、とても大切になってくるのが、渡航日となる航空券の準備となります。
航空券をとることで、渡航する日が確定するわけで、その他のこともこの渡航日にあわせたものになってきます。
慎重に検討しましょう。
航空券の手配は、航空会社や旅行代理店、インターネットのチケット手配会社など、いくつか方法があります。
ワーホリで渡航する際の航空券は、片道航空券かオープンの往復航空券のどちらかを利用するのが一般的。
往復航空券には、「OPEN」「FIX」と呼ばれる２種類の航空券があります。
OPENチケットは帰国日の設定が不要な往復航空券で、半年や１年といった期間設定があり、座席に空席があれば後でとれるというものです。
FIXチケットは購入時に帰国日を指定する必要がある往復航空券。
ワーホリの場合、おそらく出発の時点では具体的に帰国日が決まっていない場合が多く、あらかじめ予定をたてていても途中で変わる可能性も大きいです。
その点で、ワーホリの場合、OPENチケットが一般的ですが、通常、FIXチケットよりも割高な場合が多いので、予算との相談となると思います。
航空券はシーズンで値段設定が大きく変動します。
比較的スケジュールが柔軟に組めるといった場合は、閑散期などの価格が安いときをねらって購入することができます。
実際、そういった時期には多くのワーホリメーカーが渡航するようです。
ニュージーランドへのワーホリは、かつては復路（ニュージーランドから日本へ帰国）のチケットが入国時に必要でしたが、現在では片道航空券での入国も可能となっています。
航空券は決して安いものではなく、キャンセル時にキャンセル料がかかるものがほとんど（格安航空券になればなるほど１００％キャンセル不可が多くなります）ですので、慎重に検討したうえで、最適な渡航日を決めましょうね。
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